会社紹介~建設コンサルタントとして

時代の急速な流れや、突然の災害に、当社は臨機応変に改善、対応しなければなりません。
調査・試験、解析、設計業務はもとより、時代に即した課題に業務の対象域を広げ着実に成果を挙げています。
4つの基本的柱に沿って、当社の行動を挙げていきます。

1. 社会インフラの整備・更新維持管理

2016年10月1日付けでインフラ保全センターを設立しました。全国の支社に専門部署を設け、維持保全業務に積極的に対応していく全社的な体制を整えました。

建設通信新聞 地盤特集2018(7) 2018-07-20 に紹介されました。
【基礎地盤コンサルタンツ/衛星SARによる土構造物のモニタリング/経年変状を最大ミリオーダーで抽出】処理範囲は約50㎞四方に及び、例えば、道路路面、道路盛土、切土法面など広範囲に分布する土構造物の状態を一括して確認することが可能です。(中略)多数の土構造物の中から特に変状の大きな個所を抽出することができますので、優先順位を考慮した保全計画の立案が可能となり、維持管理の効率化を図ることができます。

関連情報
社長インタビュー記事 衛星技術でストック管理


2. 国土強靭化に対応した防災・減災

2016年11月長大と共催で「技術研究発表会」を開催しました。テーマは「災害から国土を守る技術」。社外からの参加者を含め220人が参加しました。元東京電機大学副学長安田進教授の基調講演および長大・基礎地盤グループ社員による技術研究発表を行いました。

2018年12月基礎地盤レクチャー2018in関西を、「これからの斜面防災のあり方」をテーマに開催しました。

関連情報
基礎地盤レクチャー2018in関西
設計 熊本地震での活動
設計 東日本大震災での活動
H30北海道胆振東部地震調査報告書ダウンロード


3. 東南アジアを中心とした海外展開

シンガポール支社は、シンガポール工科大学(SIT)が新たに立ち上げた土木学科の学部生に基礎学習用の産業ラボ(I-Lab)を提供することで合意し、事業協力提携を結んだ。「建設通信新聞 2017.2.27 掲載」より
お知らせ 2017.3.2「現地法人がシンガポール工科大と協力協定」

海外サイトドメインがhttps://www.kisojiban.comに変わりました。(2019.4)




4. 新分野ビジネス(エネルギー・環境・情報)

[LIQ.NET:液状化簡易判定サービス]を新規リリースしました。(2019.3.9)継続更新中。
道路橋示方書式(2012/2017)・建築基礎構造設計指針式(2001)の3式が取り扱い可能です。

2019.2第7回国際風力発電展に参加し洋上風力セミナーを行いました。
『基礎地盤コンサルタンツは、親会社の長大とともに机上調査から運営開始までの 各段階をワンストップでトータルに支援できることを強調。セミナーでは特にウインドファーム認証に向けたトータルサポートとして、サイト条件評価の要求内 容や事業を円滑に進めるために必要とされるソリューションについて詳述した。建設通信新聞[2019-03-11 12面]掲載より』

関連情報
風力資源開発

関連技術

インフラ整備・保全
防災
海外事業
新エネルギー開発