環境

土壌調査

土壌汚染対策法に基づく土壌調査及び土地売買等のための自主的な土壌調査を計画・提案し信頼される調査を行います。




土壌ガス調査


土壌ガス調査


ポータブルガスクロマトグラフによる分析概要


表層土壌調査


自走式ボーリングマシンによる試料採取


自走式ボーリングマシンによる試料採取


調査方法pdf



土壌汚染対策法に基づく指定調査機関の情報開示




A.指定調査機関情報


■名 称
  基礎地盤コンサルタンツ株式会社
■指定番号
  2006-8-2001
■住 所
  〒136-0071 東京都江東区亀戸1-5-7 錦糸町プライムタワー12階
■連絡先
  電話番号:03-6861-8843  FAX:03-6861-8894
  E-mail:kankyo-info@kiso.co.jp
■主な事業所の所在地・連絡先

北海道支社〒003-0807 札幌市白石区菊水7条2-7-1 S・E ビル011-822-4171
東北支社〒983-0842 宮城県仙台市宮城野区五輪2-9-23022-291-4191
関東支社〒135-0016 東京都江東区東陽3-22-6 東陽町AXISビル03-5632-6800
中部支社〒451-0044 愛知県名古屋市西区菊井2-14-24052-589-1051
関西支社〒564-0051 大阪府吹田市豊津町12-3206-4861-7000
中国支社〒731-0135 広島市安佐南区長束4-13-25082-238-7227
九州支社〒814-0022 福岡市早良区原2-16-7092-831-2511

■業の登録・許可状況
土壌汚染対策法指定調査機関/地質調査業/建設コンサルタント業(建設部門:「土質及び基礎」,「鋼構造及びコンクリート」,「道路」,「港湾及び空港」,「河川砂防及び海岸・海洋」,「トンネル」,「建設環境」,「都市計画及び地方計画」、応用理学部門:「地質」、水道部門:「下水道」,「上下水道及び工業水道」、水産部門:「水産土木」、農業部門:「農業土木」、情報工学部門:「情報システム」、環境部門:「環境測定」,「環境影響測定」,「自然環境保全」/補償コンサルタント業/建設業/測量業/計量証明事業
■環境計量証明事業(濃度)
  千葉県 第619号
■技術管理者数

北海道支社〒003-0807 札幌市白石区菊水7条2-7-1 S・E ビル全国1人
関東支社〒135-0016 東京都江東区東陽3-22-6 東陽町AXISビル全国1人
千葉支店〒263-0001 千葉市稲毛区長沼原町51全国1人
北関東支店〒331-0811 さいたま市北区吉野町1-399-20 桜田ビル全国1人
横浜支店〒231-0033 神奈川県横浜市中区長者町5-85 明治安田生命ラジオ日本ビル全国1人
水戸支店〒310-0022 茨城県水戸市梅香2-2-45全国1人
中部支社〒451-0044 愛知県名古屋市西区菊井2-14-24全国1人
中国支社〒731-0135 広島市安佐南区長束4-13-25全国1人
九州支社〒814-0022 福岡市早良区原2-16-7全国1人
佐賀事務所〒840-0851 佐賀県佐賀市天祐2-3-11全国1人
大分事務所〒870-0033 大分県大分市千代町1-2-35全国1人

■業務を行う都道府県
  全国
■土壌汚染調査の従事技術者総数
  33 人
■土壌環境事業に関するホームページアドレス
  //www.kiso.co.jp/services/environment/

B.調査の実績

■土壌汚染調査の元請での受注件数

年 度法対象法対象外
①法第3条 第4条 または 第5条②法第16条の調査③資料等の調査のみ④試料採取・分析を行った調査⑤搬出土壌の試料採取・分析を行った調査
平成28年3件0件12件49件0件
平成29年4件0件1件32件0件
平成30年9件0件5件15件0件

■土壌汚染調査の下請での受注件数

年 度①資料等の調査のみ②試料採取・分析を行った調査③搬出土壌の試料採取・分析を行った調査
平成28年0件7件0件
平成29年0件10件0件
平成30年0件21件0件

■発注者の主な業種
  石油工業、化学工業、不動産業、発電事業、国土交通省、自治体、ゼネコン 等

C.技術力

技術者の保有資格と資格保有者数 技術士231人
技術士(建設環境部門)2人
技術士(環境部門)3人
RCCM(建設環境部門)8人
地質調査技士(土壌・地下水汚染部門)38人
環境計量士(濃度)2人
環境計量士(騒音・振動)3人
土壌環境監理士2人
土壌環境保全士4人
土壌環境リスク管理者3人

D.業務品質管理の取組

■業務品質管理の取組状
  ISO9001及び環境省「土壌汚染対策法ガイドライン第4編 指定調査機関に関するガイドライン」に準じた取組


「環境」に関する実績・活動