日本の土質調査の夜明け

前年、東京・四谷に創業した「土質調査所」（基礎地盤コンサルタンツの前身）の森博社長が、土質工学の先駆的著書『基礎工学と土質調査』を 最上武雄先生（土木工学者、東京帝国大学教授・当時） と共著で出版。後のインフラ整備の発展に多大なる影響を与えた。

「土質調査所」東京研究所開設

株式会社土質調査所の研究施設「東京研究所」が開設された。写真は創業期の圧密試験装置である。さらに、研究員が手探りで作り上げた土質試験機などを設置、先駆的な土質工学者のもと、日本初の土質試験実務が開始された。

「地下鉄銀座線」土質調査

1927 年に浅草・上野間で営業を開始した地下鉄銀座線の延伸や改良などに関する、本格的 な土質調査が行われた。日本でも初の地下鉄土質調査となった。対象区域の調査概要と構造物 の工学的見地を簡潔に記述・提案する「コンサルティング方式」が本格的にスタートした。

「若戸大橋」土質調査

北九州工業地帯、福岡県北九州市若松区と戸畑区の間に架けられた東洋一の吊り橋(当時)。 本格的な架橋プロジェクトのはしりである。若松側の軟弱地盤に対して、戸畑側の砂礫層ボー リングに苦心しながらの調査だった。現在は国の重要文化財に指定されている。

「東海道新幹線」地質調査

戦後、日本は高度経済成長を突き進んだ。その象徴とも言えるのが、旧国鉄が誇る東海道新幹 線である。この年、5年後に迫る東京五輪の開催に向け、世界初の高速鉄道路線が着工した。 弊社の新幹線路線地質調査第一号、東京起点「自 40km 至 49km」間の地質調査を行った。

有明人工島巻揚櫓基礎地盤調査

有明海海底に延びる炭鉱隧道の換気用に建設された人工島における「立坑掘削用の巻揚櫓の基礎設計」のためのデータ採取に際し、二重管式の深層載荷試験を日本で初めて実施した。

酒田バイパス軟弱地盤調査

山形県の西部に位置する酒田市内の交通渋滞の緩和や交通の円滑化を図るために計画されたバイパスの道路建設に伴い、東北初の本格的な道路試験盛土が行われ、それに伴う軟弱地盤調査を実施した。

木曽三川下流部地震対策調査

濃尾平野を南流する木曽三川は、中京圏域への生活・農業・工業用水としての重要な水脈である。南海トラフ巨大地震などによる津波の遡上も予測され、地震に伴う液状化による堤防の変形・沈下の発生も懸念され、木曽川・長良川・揖斐川堤防の耐震性に関して液状化を考慮して検討を行った。

博多駅地下鉄試験工事

1975年、福岡市内線（路面電車）が廃止され地下鉄の工事が始まる。地下鉄の博多駅乗り入れに伴う近接施工試験工事において、PCを用いた大規模自動計測システムを日本で初めて適用。1983年、地下鉄博多駅が開業した。

オリエンタルランドC地区地盤改良土質調査

千葉県浦安市の埋立地にアメリカ以外で計画された最初のディズニー・パーク「東京ディズニーランド」の造成設計にあたり、地盤改良のための土質調査、室内土質試験を実施した。

上五島洋上石油備蓄基地地質調査

1973年の第一次石油危機を契機に石油備蓄の必要性が高まるなか、我が国初となる「洋上石油備蓄プロジェクト」のための海底地盤調査を行った。

シンガポールMRT地盤工学コンサルティング

公共交通機関はバスのみであったシンガポールに地下鉄が導入されることになった。東西・南北線からなるその第一期工事において、設計管理と施工管理のための地盤工学コンサルティングを行った。

東京都区部における下水道施設震災被害予測に関する調査解析

東京都内の下水道施設の耐震整備事業が計画され、これに先駆けて「東京都23区の地盤図作成」と「液状化予測」、「下水道施設の地震被害予測」を複数年にわたって行った。

東京国際空港層厚調査

航空輸送力の向上、航空機騒音問題の解消のために、東京国際空港の沖合に新滑走路の整備が計画された。新滑走路用地は埋立地盤で超軟弱地盤であったことから、詳細な土層構成が把握できる「三成分コーン貫入試験」を実用化して大量に実施した。

明石海峡地質調査

明石海峡大橋の基礎地盤調査。大水深における直径300ミリメートルの砂礫層のサンプリングに日本で初めて成功。この試験結果により基礎底面が10メートル浅くなりコスト低減に貢献した。

ポートアイランド地盤変位調査

港湾機能だけでなく、住宅や商業等の総合的機能を持たせた海上文化都市、ポートアイランドの二期工事において、ケーソン護岸の変位計測、検証FEM解析、その他、調査・計測を多数実施した。

新木更津変電所新設工事に伴う敷地造成実施設計

首都圏新基幹系変電所の敷地造成に伴い、地質調査・環境調査を実施。関東ローム層を対象とした大規模造成に対して、基本設計、開発申請、実施設計、施工管理を一貫して担当した。

「阪神大震災復興」沿岸堤防

1995（平成 7）年、阪神・淡路大震災大震災に伴う沿岸堤防の調査・点検・対策工の設計。阪神・淡路大震災を受けて、大阪湾全域の沿岸堤防の調査、点検を行い、地盤の液状化に伴う対策工の設計を行った。

「神戸空港（埋立人工島）」沈下管理業務

1999（平成 11）年 、神戸空港地盤調査、点検、解析、沈下管理業務。埋立人工島（神戸空港）建設のための、地盤調査、土質試験、数値解析および動態観測を行い、空港島の沈下管理業務を行った。

京極発電所原位置試験

京極発電所は北海道初の純揚水式発電所。候補地選定段階から参画し、地下坑道にて原位置岩盤試験を展開、大規模空洞の設計に必要な力学特性を導いた。建設段階では、上部ダム下部ダムの河川協議に伴う岩盤検査の対応も行った。2014年竣工。

北九州空港連絡橋地盤基礎工とりまとめ業務

橋長2キロにもおよぶ海上連絡橋で、学識経験者、発注者が一体となり合理的な調査・設計が行われたことで大幅なコスト縮減を達成。委員会運営、杭の載荷試験結果の評価、支持力評価式の検討、液状化・流動化の評価、軟弱地盤対策設計、動態観測による観測施工、フィードバック解析・設計を行なった。

東京外環自動車道　新田南地区土質調査

都心部への交通量抑制、渋滞解消のため「東京外環自動車道」が計画され、市川市新田南地区においては市街地下の「地下構造物」となることから、実施設計に必要な土質調査を実施した。

円山川堤防波堤原因究明の調査解析

「平成16年台風23号災害」後の出石川・円山川において、浸透・浸食の評価を行い、対策工法を決定した。また、一連区間を設定することにより、今後の全域の評価の進め方、堤防補強の必要性、整備の優先順位、堤防強化対策のあり方を追加検討した。

中国管内道路防災診断業務

2000箇所以上の「中国管内道路防災点検結果」の照査と診断を民間企業として初めて実施。点検精度の向上と事務所間評価の統一化を図り、災害発生の予防および第三者被害の未然防止に貢献した。

シンガポール・ツアス港地盤調査

シンガポールは、世界最大級の港湾として、都心に近い「タンジョンパガー港コンテナヤード」を西部埋立地ツアス地区に移設する計画を立案。その計画地の地盤情報を得るための海上調査を行った。

北上川・鳴瀬川堤防復旧工法等設計業務

東日本大震災で発生した閉封飽和域（河川堤防）の液状化による被災箇所について、レベル２相当の耐震性能を保持できる「フローティング式浅層改良」などの対策工法検討を行った。

休廃止鉱山鉱害防止技術等調査研究事業

東日本大震災による集積場の崩落事故を受けて改訂された、大規模地震対策のための建設基準に沿って、全国に点在する崩落した集積場と同等規模の義務者不存在集積場の一斉点検を行った。

阿蘇大橋地区復旧調査検討設計業務

平成28年熊本地震により、国道57号、国道325号（阿蘇大橋）、JR豊肥線を巻き込んだ大きな斜面崩壊被害が発生した。国道57号の早期復旧が求められ、被災状況を把握したのち「直轄砂防災害関連緊急事業」として調査検討設計業務を行った。

石狩湾洋上風力地盤調査

本格的な洋上風力地盤調査の初弾工として、石狩湾新港の港湾区域で洋上調査を展開。高品質な調査成果を提供し，ウィンドファーム（WF）認証でも施主を強力にサポートした。本WFは、2023年に竣工（運用開始）を迎えます。

新丸山ダム

既設「丸山ダム」では下流位置に嵩上げして機能アップを図るダム再生事業が進められており、「貯水池地すべり調査」で高品質ボーリングを実施した。

神戸臨港道路海上地盤調査

大阪湾岸道路西伸部に位置する斜張橋の基礎設計に必要な資料を得るため、土質調査を実施した。調査地は大型船舶・豪華客船の往来の激しい六甲アイランドとポートアイランド間の海上部で、海上ボーリング22箇所（水深12メートル、掘削長120メートル前後）を行った。

益城町大規模活動防止事業

熊本地震で甚大な被害が発生、大規模盛土造成地の地盤滑動による家屋の被害が多く発生した。宅地の復旧が急がれ、「宅地耐震化推進事業」を適用した宅地擁壁の設計を行った。

石狩湾洋上風力発電事業／一般海域調査業務

「再エネ海域利用法」に基づく一般海域での洋上風力地盤調査を実施。ボーリングや音波探査の結果に文献調査からの知見を加味、サイトの地盤形成史を紐解き、工学的な地盤評価に結び付けた。本調査は2023年も継続中である。

徳山下松港新南陽地区土質調査

マイナス14メートル岸壁設計のための土質調査を実施。大型船が航行する海域で、安全に留意し海上ボーリングを行った。土質調査で明らかとなった設計・施工時の地質リスクの可視化に「BIM/CIMモデル」を活用した。

厚沢部町再生可能エネルギー導入目標策定事業支援業務

「2050年カーボンニュートラル」に向けて、脱炭素や再エネ導入を通じた地域課題の解決を目指し、「世界一素敵な過疎のまち」となる将来ビジョン、施策、ロードマップなどの地域計画を策定した。